副業にもおススメ！自宅サロンを開業するメリットとデメリット3選｜サロン開業手順について

「副業をしたい」
「もっと収入を増やしたい」
「好きなことを仕事にしたい」

そんな風に思っているアナタ、自宅サロンがおススメです。

自宅サロンの種類

自宅でサロンを開業することを「自宅サロン」「おうちサロン」などと呼ばれています。
自分の強みや経験を生かして開業をしますが、よくあるサロン内容は以下のようなものになります。

自宅サロンのメリットとデメリット

自宅サロンをするにはメリットばかりではありません。デメリットも知って受け入れた上で開業をすると失敗も少なくなることでしょう。

自宅サロンのメリット3選

①家賃がかからない

一番のメリットは家賃などの費用がかからないことでしょう。サロンを開業するためには準備物などに少なからず費用がかかってきます。物件を探して契約する初期費用と家賃がおさえられるメリットは大きいです。

②職場への移動時間がない

朝も渋滞に巻き込まれることなく、オープン前まで自宅で準備をして過ごすことができます。移動時間がない分、時間に余裕が生まれます。

③合間に家事ができる

お客様の予約時間の合間に時間があった場合、隙間時間に家事をするなど自分の都合で有効活用することができます。

自宅サロンのデメリット3選

①不特定多数の人に自宅を知られる

自宅とはいえサロンにする以上、お客様にとってはお店ですので住所も公開しなくてはなりません。住所は非公開で予約完了時に住所を伝えるケースもあります。

②家族の物音が気になる

子供がいる場合はとくに声や物音が出て気になることがあります。しっかりとお店とプライベートを区別できる環境であれば安心です。

③住宅街の中だと分かりにくい

住宅が立ち並ぶ中の一軒の場合、分かりにくい場合があり、お客様が迷われてしまうことがあります。あらかじめ道案内の地図や写真、駐車場案内についても作成しておくと便利です。

自宅サロンの開業手順

まず自分がサロンをやりたいと思う業種が決まり、自宅サロンを「よし、やろう！」と思えるところまできたら、開業までにすることの手順は以下のとおりです。

①サロンコンセプトを決める

サロンコンセプトとは、サロンがお客様に提供したい価値や考え方、サロンの方針を分かりやすく言語化し、サロン経営の柱となるものです。

コンセプトは非常に重要で、ここが曖昧だと他店との差別化ができず、経営がぶれてしまいます。

 ターゲットとなる顧客の設定
 サロンの持つ強み
 サロンの方向性

上記を具体的に書き出し、サロンを知らない人に「どういうサロンだと伝えたいか」を考え、サロンの魅力を明確にします。

②サービス内容と料金を決める

サロンコンセプトが決まったら、具体的なメニューを決めます。

内容・時間・料金

実際に提供するサービス内容、施術時間、料金を相場とも比較して決めていきます。

その時に注意することは、自信がなかったり、「自宅だし」という思いから料金を安くしすぎることは、やめましょう。
値下げは簡単ですが、値上げは簡単にできるものではありませんので、よく考えて決める必要があります。

③内装や設備を考える

自宅の一室を使用しますが、その中でサロンのコンセプトに合った内装を考えます。部屋の中はもちろんですが、玄関からの部屋まで、部屋からお手洗いまでの動線でも生活感が出ないように考える必要もあります。

サロンイメージの内装に合わせた必要な設備を書き出してみましょう。

④開業資金の計算をする

開業時に必要な備品や内装費など全ての計算をしましょう。

開業に必要な費用

 設備費（ベッド・椅子・ロッカー・ワゴンなど）
 内装費（壁・床・カーテンなど）
 消耗品費（化粧品・スリッパ・タオルなど）
 広告宣伝費

⑤サロン名を決める

覚えやすい、印象に残りやすい、かわいいフランス語から、造語で・・・など様々な考え方があり、ネーミングは無限大です。
この先、サロンの顔となる名前ですので、コンセプトに合わせた、自分の納得できるサロン名を考えてみましょう。

⑥集客をする

どんなに技術が良くてもお客様が来店してくれないと経営が成り立ちません。

自宅サロンのオープンの日からお客様が来店されるようにするためには、開業前からの集客が必要になってきます。
Instagramなど早めに立ち上げて活用していきましょう。

⑦開業届を提出する

開業届とは個人が事業を開始したときに必要となる届け出で、事業を開始してから１か月以内に提出します。

しかし、提出しなくても罰則はありませんので、副業でする場合は売り上げの規模によっても検討されると良いかもしれませんね。

開業届を提出することで税制面など多くのメリットがありますが、人によってはデメリットとなることもありますので、事業を開始して様子を見てから検討しても遅くはないでしょう。